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最近の医療保険はり入院1日目から入院給付金が支払われるタイプが主流です。これは最近の入院の短期化に対応するものですが、短期入院保障は必要でしょうか。

公的医療保険の自己負担額は３０％ですが、高額療養費制度により一般の方であれば８万円程度の負担と差額ベッド代などの健康保険の対象とならない費用です。

1ヶ月程度の入院であれば、民間の医療保険に加入する代わりに貯蓄で備えるという選択肢も十分考えられます。

むしろ、貯蓄では準備するのが困難な長期入院というリスクに備えて医療保険を活用するのが合理的です。しかし、残念ながら今までは長期入院に備える医療保険はありませんでした。

これに対して、漸くアメリカンホームから長期入院に備える医療保険が販売されました。

この保険の特徴は免責期間（入院しても保障されない期間）が30日、60日と長くし、1回の入院の保障限度日数が365日となっています。この結果、保険料も割安になっています。

これからの医療保険はこのようなタイプが主流になるのではないでしょうか。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　by CFP新美昌也